ここがポイント

  • 米国株式市場は長期にわたり高いパフォーマンスを継続

  • 株主に利益を還元する配当金を出している企業も多数、毎年連続増配を果たしている企業も

  • 誰もが知っている有名企業に投資できる

  • 通常直接取引できない国の企業にもADRなら取引できる

株式とは?

企業が事業を行うにあたり資金が必要になります。そのために資金調達が必要になります。銀行からお金を借りるという方法もあれば企業が株式を発行してほかの企業や個人から資金を調達する方法もあります。購入者は株主となり企業の出資者のひとりとして様々な権利を持てます。

株式とは?

米国は世界最大の経済大国のため、世界的に有名な企業が多く、高い成長力も期待できます。

米国株式投資の魅力

長期にわたり高い実績を誇る

長期にわたり高い実績を誇る

米国株式は、長期にわたり高いパフォーマンスを継続し続けた実績があります。
代表的な株価指数であるNYダウでは過去30年間で約10倍(1994年から2023年)、ナスダック100指数では同期間で約20倍の上昇を遂げてます。
このように長期にわたって上昇トレンドを継続しているのが米国株式市場の魅力です。

増配などで積極的な株主への還元

増配などで積極的な株主への還元

企業が得た利益の一部が配当として株主に還元されます。保有している株数に応じて配当金を受け取ることができます。

米国の場合は「配当貴族」と呼ばれる長期にわたり配当を増やしている(増配)企業群があり、高配当が期待できます。
このように利益を株主へ還元する企業が少なくありません。

誰もが知っている有名企業の株主になれる

誰もが知っている有名企業の株主になれる

米国には、誰もが知っている有名企業がたくさんあります。
iPhoneやMacでおなじみのアップルやクレジットカードの国際ブランドを展開するビザ、FacebookやInstagramを提供するメタや電気自動車で有名なテスラ、エンターテイメント企業のウォルト・ディズニーなど、多くの有名企業に投資できます。

米国株銘柄一覧

ADR(米国預託証券)とは

米国以外の企業の株式を米国市場で取引できるように本国の原資産株式を裏付けに預託銀行によって米国で発行される有価証券です。
これにより、ADRを発行している外国企業の銘柄を米国の証券取引所で米国株式と同様に売買することができます。

ADR(米国預託証券)とは

ADRの特徴

  • 特徴1

    ADRを取引することにより個人投資家が日本から直接投資することが難しい国の企業にも投資することができます。
    また、ADRとして上場している企業は、米国証券取引所に上場する際に厳しい上場審査を通過しているため、各国を代表する優良企業が多いことも特徴です。
    上場後も米国会計基準に基づいた財務情報の開示が義務付けられるため、米国上場企業同様に得ることができます。

  • 特徴2

    ADRを保有する場合も、裏付けとなる原資産株式から生じる配当金やコーポレートアクションの権利を得ることができ、株式を保有することとほぼ同等の効果があります。

    • 但し、発行国の法令制度や市場の状況、発行企業と預託銀行との取り決めにより、原資産株式とADRでは、配当や株式分割等のコーポレートアクションにおける取扱いが異なる場合があります。
  • 特徴3

    配当金にかかる税金の税率は米国源泉税率(10%)ではなく、各国の源泉税率となるため、銘柄によっては配当金にかかる税率が米国源泉税率より低くなる場合や高くなる場合があります。

ADRに関するご注意事項

  • ADRの裏付けとなっている原資産株式が米国以外の市場で上場している場合、原則としてADRの取引価格は当該株式市場の価格に連動しますが、需給バランス等によって、ADRの取引価格と原資産株式の価格に乖離が生じる場合があります。その結果として、ADRの取引価格の大幅な変動につながる場合があります。
  • 配当、分割、併合等のコーポレートアクションは原則として裏付けとなる原資産株式と同等の配分を受けますが、原資産株式が米国以外の市場で上場している場合、米国で上場しているADRのみが上場廃止となるなど、取扱いが原資産株式とは異なる場合があります。
  • ADRの配当金の課税は米国内で適用される税率10%ではなく、発行国ごとの税率が適用されます。
  • ADRの保有については、ADRを発行する預託銀行によって保有残高に応じて管理手数料等の費用が発生する場合があります。当該費用は、事前にお知らせしたうえで配当金等から差し引くなどの方法により、お客様から徴収させていただく場合がございます。
  • 当社では、ADRから原資産株式への転換手続きは取扱いません。
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