資産を育てる。時を積み重ねる。キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)〜長期にわたり優れた運用実績〜

3つのポイント!

  • 50年以上継続して
    優れた運用実績

  • 成長が期待される
    有望企業を
    早期に発掘

  • 世界経済の成長とともに
    上昇してきた
    「全世界株式」に投資

  • 50年以上継続して
    優れた運用実績

    • 当運用戦略は1973年3月の運用開始以来、実に50年にわたり良好な運用実績を残してきました。これまで幾度となく市場の難局を経験しましたが、当運用はこれらを乗り越え、インデックスを大きく上回る実績を実現しています。
    ニューパースペクティブ運用と全世界株式インデックスの推移(円ベース)
    • キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)における当運用戦略の評価額は2024年3月末を基準とし過去30年間を積立てた場合の投資成果。積立投資の評価額は、月次データを基に毎月15,000円の積立を仮定して計算。
    • 上記は当ファンドの実質的な主要投資対象ファンドである「キャピタル・グループ・グローバル・ニューパースペクティブ・ファンド(LUX)」と同一の運用手法を用いた運用戦略または米国籍ファンドの実績であり、当ファンドの運用実績とは異なります。また、当ファンドの将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。
    • 当運用戦略は信託報酬等の費用年率1.18%(信託報酬0.98%、その他の費用0.20%)相当を控除しています。ただし、信託報酬にかかる税金は考慮していません。なお、当ファンドに購入時手数料はございません。このため、試算においても購入時手数料は考慮していません。
    • ニューパースペクティブ運用はコンポジット(トータルリターン、円ベース)の月次リターンを用いて算出。コンポジットとは、同一の投資目的、投資戦略に基づき運用される複数のポートフォリオの運用実績を加重平均してまとめたものです。
      出所:キャピタル・グループ
  • 成長が期待される有望企業
    を早期に発掘

    • 長期的な成長が期待される有望企業を市場がその価値を認識する前に発掘し、いち早く投資を行います。
    保有上位銘柄における時価総額の推移
    • 保有開始年はキャピタル・グループが保有を開始した年を記載。保有開始時の時価総額は保有を開始した日の市場における時価総額、現在の時価総額は2023年12月末時点の市場における時価総額を記載。
    • 本ページは企業の成長を時価総額の視点からみています。なお、一般的に企業の成長は売上高や利益等、多様な視点から判断されます。
    • 上記は当運用戦略の情報提供を目的として記載したものであり、特定の国や業種、銘柄を推奨するものではありません。
      出所:キャピタル・グループ
    • ページ下部の「留意点」を必ずご覧ください。
  • なぜ、全世界株式投資なのか?

    世界経済の成長とともに上昇してきた「全世界株式」

    • 全世界株式は短期的には変動をともないながらも、世界経済の成長とともに長期的には順調に上昇してきました。
    • 世界経済は今後も人口増加等を背景に持続的な成長が予想されており、全世界株式への投資により世界経済の成長を享受することが期待できます。
    世界の名目GDPと世界株式の推移 世界の名目GDPと人口推計
    • GDPは2003年~2028年、2023年以降はIMFによる予測。
    • 人口は国連による年央推計(各年7月1日現在、2023年以降は中位推計値)。
    • 全世界株式は先進国株式および新興国株式を含む。期間は2003年12月末~2023年12月末。MSCI ACワールド・インデックス(税引前配当再投資、円ベース)の日次リターンを用いて算出。
    • 先進国、新興国はIMFの分類による。
      出所:IMF「世界経済見通し(2023年10月)」、国連「世界人口推計2022年版」、MSCI、リフィニティブのデータをもとにキャピタル・グループが作成
    • ページ下部の「留意点」を必ずご覧ください。

留意点

投資信託のお申込みに関する留意点

投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。 したがって、元本が保証されているものではありません。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 また、販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金の対象にはなりません。 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。 取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

当資料に関する留意点

当資料は、キャピタル・インターナショナル株式会社のデータを基にPayPay証券株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。 当資料は信頼できると判断したデータ等により作成していますが、情報の正確性、完全性等について保証するものではありません。当資料中では四捨五入で処理した数値を用いる場合がありますので、誤差が生じることがあります。 当資料に記載されたデータ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の運用成果等を保証または示唆するものではありません。 当資料の内容は作成日時点のものであり、今後変更されることがあります。

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