レバレッジ型・
インバース型ETFに係る
商品の特性とリスクについて
レバレッジ型・インバース型ETFに係る
商品の特性とリスクについて
レバレッジ型・インバース型ETFへの投資にあたっては、以下の点にご注意ください。
- レバレッジ型・インバース型ETFは、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。
- 投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETFを投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。
レバレッジ型・インバース型ETFに係るリスク・コストについて
- レバレッジ型・インバース型ETFは、指数・指標の値動きのレバレッジ倍（またはマイナスのレバレッジ倍）の値動きを日次（1日）で達成するように運用されています。例えば、日経平均株価の日々の値動きの2倍の値動きを目指すレバレッジ型ETFは、日経平均株価が1%上昇した日には、2%の上昇になることを目指して運用されています。
しかし、日次ではなく、2日以上の運用期間でみた場合には、以下の例に示すとおり、当該ETFの価格は、参照する指数・指標の価格のレバレッジ倍にならない可能性があることに注意が必要です。
- また、レバレッジ型・インバース型ETFは、参照する指数・指標に連動させるため、先物取引を用いた運用を行っています。このため、一般的に、レバレッジ型・インバース型ETFは先物取引コストを負担しているほか、先物取引の期限（隔月）を乗り換える際に、リスクが生じることに注意が必要です。
- こうした金融商品の取引にあたっては、取引の仕組みや内容を十分に理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識したうえで、自己の財産、取引経験及び取引の目的等に照らして適切であると判断する場合にのみ、自己の責任において取引を行ってください。
【例1】指数・指標の価格が、1日目「下落」、2日目「上昇」した場合
日々の値動き
|
1日目 |
2日目 |
指数・指標 |
-20% |
+25% |
| レバレッジ指数 |
-40% |
+50% |
基準日からの値動き
|
1日目 |
2日目 |
| 指数・指標 |
-20% |
0% |
| レバレッジ指数 |
-40% |
-10% |
【例2】指数・指標の価格が、1日目「上昇」、2日目「下落」した場合
日々の値動き
|
1日目 |
2日目 |
| 指数・指標 |
+25% |
-20% |
| レバレッジ指数 |
+50% |
-40% |
基準日からの値動き
|
1日目 |
2日目 |
| 指数・指標 |
-25% |
0% |
| レバレッジ指数 |
+50% |
-10% |
【例3】指数・指標の価格が、1日目「上昇」、2日目「上昇」した場合
日々の値動き
|
1日目 |
2日目 |
| 指数・指標 |
+20% |
+25% |
| レバレッジ指数 |
+40% |
+50% |
基準日からの値動き
|
1日目 |
2日目 |
| 指数・指標 |
+20% |
+50% |
| レバレッジ指数 |
+40% |
+110% |
【例4】指数・指標の価格が、1日目「下落」、2日目「下落」した場合
日々の値動き
|
1日目 |
2日目 |
| 指数・指標 |
-20% |
-25% |
| レバレッジ指数 |
-40% |
-50% |
基準日からの値動き
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1日目 |
2日目 |
| 指数・指標 |
-20% |
-40% |
| レバレッジ指数 |
-40% |
-70% |
- （注1）中⾧期の期間をとった場合、一般的に、株価は【例1】や【例2】のように上下動を繰り返すことが多く、【例3】や【例4】のように一方向に上昇または下落が続くことは少ないと考えられます。
- （注2）表は、例示であり、特定の株価・レバレッジ指数の動きを示すものではありません。実際のレバレッジ型・インバース型ETFの価格は、信託報酬等のコスト負担や先物市場の値動きにより、1日であったとしても「原資産の2倍」といった運用目標を達成できるとは限りません。
なお、ETFの市場価格は取引所において需給を反映して決定されるため、市場価格と基準価額やETF等保有資産の純資産価値は一致しないことがあることに注意が必要です。
-
- （注3)
- ・レバレッジ型指標は、中⾧期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性があり、留意が必要です。
- ・インバース型指標は、中⾧期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とインバース型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性があり、留意が必要です。
- ・原指標の上昇と下落が相互に繰り返されるような相場においては、複利効果により、原指標と比較して指数のパフォーマンスが逓減していくという特性があり、投資者は利益を得にくくなりますので、留意が必要です。
- 本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
- 本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
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